宅配クリーニングのトラブル率は店舗と変わらず低い!トラブルを防ぐ4つの対策も紹介

「宅配クリーニングを始めてみたいけど、トラブルが起きるっていう話も聞くしなんか不安だな・・」

「トラブルが簡単に回避できるならその方法を教えて欲しいけど、あまりにもトラブルが多い場合は使うのはやめておこうかな・・」

とお考えでしょうか。

もちろん宅配クリーニングでのトラブルは「全くの0件」という事はありません。

しかし実は、宅配クリーニングのトラブル発生率は、店舗クリーニングとほとんど変わりません。

またその少ない宅配クリーニングのトラブルも、少しの工夫を行うだけでさらに発生リスクを下げる事ができます。

そこでこの記事では

  • 宅配、店舗クリーニングで起きているトラブル割合の比較結果
  • 宅配クリーニングで起きうる4つのトラブル
  • トラブル発生リスクを最小化する為の5つの対策

をお伝えするとともに、万が一のトラブル時に備えて

  • 「宅配クリーニング業者の賠償制度」の3つの特徴

についても触れていきます。

お読みいただければ、少しの労力でトラブル発生リスクを最小化できる事がわかり、安心して宅配クリーニングを利用できる様になりますよ。

宅配クリーニングのトラブル発生率は店舗クリーニングと変わらない。

最初にお話したいのが、「宅配クリーニングは特段トラブルが多いわけではない」という事です。

宅配クリーニングのトラブル発生件数(国民生活センターへの相談件数)を店舗型のクリーニング屋と比べてみると、ほとんど変わらない事がわかります。

宅配・店舗クリーニングのトラブル発生割合はほぼ同じ


1億円あたりのトラブル発生率というのは、クリーニングの平均単価が6000円なので、1億/6000=16000回利用した時のトラブル発生件数です。

このトラブル発生件数が店舗型だと1.3件、宅配クリーニングが1.5件と考えるとほとんど変わらないですよね。

<参考>

宅配クリーニング、店舗クリーニングの国民生活センターへの相談件数(2016年)宅配クリーニング →123件、店舗クリーニング→4693件

宅配クリーニングの市場規模(2016年)80億円

※2016年にリネットの会員数20万人。1人1年に6千円程度利用する為売り上げ12億円。市場シェア1位のリネットのシェア率を15%とすると市場規模80億円。

店舗クリーニングの市場規模(2016年)3600億円


なので「宅配クリーニングはトラブルが特別多い」という事はそもそもありません。

ただもちろん、自分がクリーニングに出した服でトラブルが起きるのは心配ですよね。

トラブル自体が起きる可能性は0ではないので、ここからは宅配クリーニングで起きうるトラブルとその対策をお伝えしていきます。

宅配クリーニングで起きうる4つのトラブル

可能性は低いですが、宅配クリーニングで起きる可能性のあるトラブルは、大きく分けて以下の4種類があります。

  • 服の紛失
  • クリーニングの品質の低さ(シミが取れない)
  • 品質の勘違い
  • クリーニングミス(服に悪影響が出る)

まずはこの4つについて、順番に解説していきます。

トラブル1:服の紛失

1つ目の起きうるトラブルは「預けた服が紛失してしまった」という事です。

ごく少数ではありますが、twitterを見ると、自分の預けた服が紛失してしまったという声を見かけます。(ツイートは布団の例)

トラブル2:服の種類の勘違いによりクリーニング代が高くなった

これは、服の種類ごとに単品見積もりを行なっているクリーニング会社で稀に起こるトラブルです。

単品で見積もりを行うクリーニング業者は、服の種類を結構細かく分けて見積もりをしています。

多くの場合は誤差の範囲なのですが、特に「皮革などのクリーニングが難しい素材」はクリーニング費用が想定したよりもかなり高くなってしまうケースがあります。

<例:ワードローブトリートメント(高級宅配クリーニング業者)の価格>

  • ジャンパー、ブルゾン:5390円
  • ジャンパー、ブルゾン(皮革):12430円
  • ジャンパー、ブルゾン(ムートン):18040円


1点見積もり方式の業者のうちいくつかの会社は、このトラブルを避けるため「衣服を行なった後に正式な見積もりを出し、OKが出てから初めてクリーニングを行う」という対応を取っています。

トラブル3:取れると思っていたシミ・汚れが取れない

3つ目のトラブルは「取れる」と思っていたシミ・汚れが取れていないというケースです。

この問題に関しては「そもそもクリーニングで全ての汚れが取れるとは限らない」という前提を押さえておく必要があります。

結論を言うと、宅配クリーニングで取れるシミ種類は以下です。

  • 中、低価格の宅配クリーニング業者→水もしくは油に溶ける、ついてから1週間以内のシミのみ取れる
  • 高価格の宅配クリーニング業者→業者により差はあるが、大半のシミは取れる


この点に関しては、以下の記事で

  • 宅配クリーニングで取れるシミの種類
  • シミ抜きに強いおすすめ宅配クリーニング店4社

を紹介しています。

<シミ種類別>シミ抜きが強い宅配クリーニングおすすめ3選と選び方

トラブル4:クリーニングミスにより服に影響が出た

4つ目の起きうるトラブルは「クリーニングミスにより服に影響が出た」ケースです。

<例>

  • ドライクリーニング 不可の服にドライクリーニング を行なってしまった
  • クリーニングの過程でミスが発生し、服の型崩れが起きてしまった

正直これについてはあまり話を聞きませんが、もし仮におきた場合でも「宅配クリーニング業者の保証」を受ける事ができます。(詳しくは後ほど解説します。)

宅配クリーニングのトラブルを防ぐ方法

宅配クリーニングでは、まれにではありますが、上記4つのトラブルが発生してしまいます。ではこの様なトラブルは、どの様に防げば良いのでしょうか?

  • 注文前に行える対策3つ
  • 注文後に行える対策1つ

に分けて、紹介していきます。

注文前に行える対策

トラブルを防ぐために、クリーニング注文前に行える対策は以下の3つです。

  • 自分が出す服を写真で取っておく
  • (1点見積もりの場合)自分の服がどれに属するかわからない場合は確認する
  • 利用するクリーニング業者の賠償規定を確認しておく

順番に解説していきます。

事前にできる対策1:自分が出す服を写真で取っておく

1つ目に行える対策は「自分がクリーニングに出す服の一式を写真で取っておく」事です。

これを行う事で

  • 万が一服が紛失してしまった時、業者に出した服を伝える事で見つかりやすくなる
  • 自分が出してしまった服一式を忘れてしまい、万が一の紛失の際に気付きやすくなる

というメリットがあります。

少し面倒かもしれませんが、1枚だけ出す衣服全部が入った写真を撮っておく事をお勧めします。

事前にできる対策2:自分の服が何に当てはまるかわからない場合は確認しておく

1点見積もりのクリーニング業者を利用する場合、どれに該当するかがわかりづらい特殊な服をクリーニングに出す際は「その服がどれに属するのか」を業者に電話して確認するのがおすすめです。

大抵の場合は1本電話を入れるだけで防ぐ事ができます。

事前にできる対策3:利用するクリーニング業者の賠償規定を確認しておく

最後にできる対策は「利用できるクリーニング業者の賠償規定を確認しておく」事です。

宅配クリーニング業者の賠償規定の特徴についてはあとで解説しますが、実は業者によって多少違いがあるので、念の為自分が注文したい業者の賠償規定を見ておくのが安全です。

(賠償規定に大きな違いはないので、賠償規定の内容で業者を決める必要はありません。)

注文後に行える対策は「すぐ」仕上がりを確認すること

注文後に行えるトラブル対策は

クリーニング済の洋服が届いたら、その日のうちに「タグを外さずに」仕上がりを確認する

という事です。

実は宅配クリーニングの賠償規定や、仕上がりに不満がある場合の「再仕上げサービス」は、全てのケースで「賠償(再仕上げ)を行う日数」が定義されています。

リネットの「再仕上げ」サービスは受け取りから1週間以内の申し出に限って利用可能です。

また、プラスキューブというスーツクリーニングに強い宅配クリーニング屋も「賠償を行うのは受け取りから1週間まで」となっています。

また「タグを外さずに」確認するべき理由は、ほとんどの業者で「タグを外すと賠償を受けられない」ためです。(その会社でクリーニングを行なったと言う事が証明できない)

この様にどの業者でも、一定の日数が過ぎてしまうと賠償・再仕上げサービスを受ける事ができなくなってしまうので、クリーニング済の製品が届いたその日に「タグを外さずに」仕上がりを確認する事をぜひお勧めします。

トラブルが起きてしまった際の賠償制度の3つの特徴

上に挙げた対策を行なっていれば、トラブルが起きる事はそうそうないと思います。


ですが、念には念を入れ賠償制度の概要について理解もしておきたいですよね。

そのため、最後に宅配クリーニング業者の賠償制度の3つの特徴についてお伝えします。

  • 特徴1:業者によって賠償制度の中身は微妙に異なる
  • 特徴2:賠償が適用される期間が決められている
  • 特徴3:賠償金はほとんどのケースで「洋服の価格」を超えない

賠償制度の特徴1:業者によって賠償制度の中身は微妙に異なる

まず知っておきたいのは「宅配クリーニング業者の賠償制度の中身は業者によって異なる」という事です。

というのも、宅配クリーニング事業を行う上で「遵守しなければならない規定」というものがないからです。

一部の業者は、全国クリーニング環境衛生同業組合連合会が出している「クリーニング事故賠償基準」をカスタマイズしたものを利用していますが、結局これも「カスタマイズ」しているので中身自体は業者によって異なります。

ですが、この賠償内容に関しては、業者によって大きな違いがあるのは「賠償期間」くらいなので、「全社の賠償制度を調べて、その内容を基に比較する」必要はありません。

スタンスとしては「出したい業者の賠償制度を念の為確認しておく」程度で良いでしょう。

賠償制度の特徴2:賠償が適用される期間が確実に決められている

上述した通り、全ての宅配クリーニングの賠償制度上で「賠償義務のある期間」が取り決められています。

日数自体は業者によって違うものの、多いのは

  • 受け取りから7日
  • 受け取りから30日
  • 受け取りから90日

などのパターンです。


ただし「30日の猶予があるから、確認はあとでいいや」と思っていると忘れてしまいがちなので、いずれの場合も返送された当日に仕上がりを確認しておくのが確実です。

賠償制度の特徴3:賠償金はほとんどのケースで「商品価格」を超えない

各社の賠償金額を見てみると、ほとんどのケースで「もともとの商品価格を超えない」事がわかります。というのも、賠償金額の決定に使われている多くが、以下のロジックだからです。

賠償金額=物品の再取得価格*物品の購入からの経過月数に基づいた割合(%)

要は、その服を買うのにかかる金額に、どの程度長く着ているのかの%をかけたものになります。

<例:キレイナの賠償価格>

  • 購入後 1年未満 ……… 購入価格の70%(上限30万円まで)
  • 1年以上2年未満 ……… 購入価格の60%(上限30万円まで)
  • 2年以上3年未満 ……… 購入価格の50%(上限30万円まで)
  • 3年以上4年未満 ……… 購入価格の30%(上限30万円まで)
  • 4年以上5年未満 ……… 購入価格の10%(上限30万円まで)
  • 5年以上 ……… 購入価格の5%(上限30万円まで)

参考:https://kileina.jp/compensation/


一部ですが、紛失の際に限ってですがクリーニング代金の20倍-40倍の賠償金を支払ってくれる業者もあるにはあります。

しかし、そもそもその様な業者は数社のみですし、賠償の中でも「紛失」となったケースのみの適用なので、一般に「宅配クリーニングの賠償金は商品価格以下の値段である」と捉えておくのが賢明と言えます。

まとめ

色々とお伝えしましたが、この記事の重要なポイントを最後にまとめておきます。

■宅配クリーニングのトラブル発生率は店舗クリーニングとほぼ変わらない

■宅配クリーニングのトラブルリスクを下げる方法は、注文前・注文後それぞれ以下

<注文前にできる対策>

  • 自分が出す服を写真で取っておく
  • (1点見積もりの場合)自分の服がどれに属するかわからない場合は確認する
  • 利用するクリーニング業者の賠償規定を確認しておく

<注文後にできる対策>

  • クリーニング済の洋服が届いたら、その日のうちに「タグを外さずに」仕上がりを確認する


■宅配クリーニング屋の賠償制度には以下の特徴がある

  • 1.業者によって賠償制度の中身は微妙に異なる
  • 2.賠償が適用される期間が決められている
  • 3.賠償金はほとんどのケースで「洋服の価格」を超えない

この記事で紹介した対策をとっていれば、滅多にトラブルに会う事はないでしょう。

宅配クリーニングはとても便利なサービスです。この記事を読んでいただいたあなたが、トラブルを心配する事なく、気軽に利用できる様になっている事を心から願っています。

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